『日本が加担するアフリカ人口削減〜俯瞰シリーズ』
心身の健康ヘルスケア・パーソナルコーチのリアル・サイエンスドクタ—崎谷です。
アフリカにサル痘（monkeypox）がやって来た！
（転載開始）
エムポックスで緊急宣言 アフリカ連合、大陸外拡大恐れも(KYODO, 8/14(水) )
【ナイロビ共同】アフリカ連合（AU）の疾病対策センター（CDC）は13日、コンゴ（旧ザイール）などのアフリカ各国でエムポックス（サル痘）が拡大しているとして緊急事態を宣言した。アフリカの外に広がる恐れがあり、ワクチン普及を支援する国際団体、感染症流行対策イノベーション連合（CEPI）は「世界が目を覚ます時だ」と訴えた。
CDCは2022年1月以降、疑い例を含む約3万8千件の感染例を把握。対策強化で国際社会の支援を求めている。カセヤ事務局長はオンライン記者会見で「脅威を取り除くために断固とした措置を取る」と表明した。
CDCは、抑止に最低1千万本のワクチンが必要だとしている。
(転載終了)
「世界が目を覚ます時だ」とまたもや性懲りも無くプロパガンダを繰り返す組織「感染症流行対策イノベーション連合（CEPI, Coalition for Epidemic Preparedness Innovations）」。
感染症流行対策イノベーション連合（CEPI）は、COVID-19のワクチン開発資金提供で有名となりましたが、あらゆるワクチン開発に資金を投入しています。
もちろん、今回のサル痘（Mpox）のワクチン開発にも資金を提供しています（現在、緊急使用が認められている2種類のワクチンも、臨床試験で安全性と効果を確かめられていない🤩）。
それでは、この感染症流行対策イノベーション連合（CEPI）という謎の団体の資金源はどこでしょうか？
ビルゲイツ財団、ウェルカム・トラスト（Wellcome Trust）、日本政府、EU各国政府、ゴールドマン・サックスなど名だたる英国傘下のカバル集団が名を連ねています（https://cepi.net/investors）（https://cepi.net/private-sector-partners-join-covid-zero-advance-cepis-covid-19-vaccine-programmes）。
感染症流行対策イノベーション連合（CEPI）以外にも、ゲイツなどの資金が流れこんでいる「ユニセフ（UNICEF）」という恐ろしい団体もサル痘ワクチン開発や接種推進の主要な柱となっています。
財務省が私たちから搾り上げた税金も、アフリカの人口削減（アフリカだけでなく、世界中の人口削減）にもがっちりと組み込まれています。
ちなみに、サル痘の症状は、「軽度の発熱、発疹、リンパ節の腫れ、頭痛、背中の痛み、筋肉痛、エネルギー不足」といったいわゆるウイルス感染症とされるものと同じです。
実際は、毒物暴露による甲状腺機能低下症（糖のエネルギー代謝の低下）にすぎません。
死亡例はほとんどありませんが、日本でもエイズで免疫不全の男性が、サル痘に感染して死亡したというプロパガンダが記事になっていました（『エムポックス感染の男性死亡 国内初、埼玉県の30代』 KYODO, 2023/12/13）。
もちろん、サル痘ウイルスなど存在しませんし、その感染をPCRという偽検査（コカコーラやモーターオイルでも陽性に出る(^_−)−☆）で”確認”しただけです。
そもそも、その”感染”と死亡との因果関係を証明できるはずがありません。
過去記事でもお伝えしましたが、現代医学では、サル痘（monkeypox）を接触感染としているので、それではパンデミックに拡大することができません。
したがって、地域の流行（endemic）としてアフリカをターゲットにしているのです。
「アフリカからの拡大を防ぐために」という偽旗で、私たちを含め世界中の大衆の税金が“彼ら”に流れ込み、その一部が人口削減に使用されるという仕組みです。
日本以外の世界で引き起こされている“ドラマ”は、決して他人事ではありません。
