『戦争や内乱では”保険”はおりない〜俯瞰シリーズ』
心身の健康ヘルスケア・パーソナルコーチのリアル・サイエンスドクタ—崎谷です。
先日、米国の２つの保険会社（Cigna and United）が、「戦争や内乱（declared or undeclared）」での負傷や病気に対する保険はカバーしないという除外を設けたという事実が動画であがっていました。
カバールの宗主国であるイギリスでも、盛んにロシアの恐怖を煽り立てています（fear mongering）(『UK army chief warns citizens to prepare for massive war with Russia』 EURONEWS, 25/01/2024)。
ヨーロッパは、昨年から国民の徴収制や住居移動が議論されるようになっています（『Conscription is resurging across Europe. Is that a good thing?』EURONEWS, 10/10/2023）。
2024年はいよいよ世界大戦へ突入する加速の時期になりそうです。
すでにロシアーウクライナ（NATO）、イスラエルー中東（イラン）の局地戦争がエスカレートしていますが、いよいよ台湾有事（日本―中国）が始まるでしょう。岸田の次の人物が、台湾有事を煽る役割を担うことになります。
日本では、松本人志の記事で完全にカバーされていますが・・・・・
現在の状況は、世界各地の局地戦争が同時多発的に起こされるので、「ハイブリッド戦争（Hybrid World War）」とも呼ばれています。
カバールは、ローマ時代から、大衆の反抗を鎮め、統治を容易にするために、あるいはカバール自ら招いた負債帳消しのために、「外敵がそこまで来ているー（barbarians at the gates！）」という恐怖を煽る心理操作を行ってきました。
この手法が、いまだに有効であるということは、人間はまったく進化せずに退化に向かっていることを如実に示しています。
みなさんも、世にあふれる“情報”ではなく、ファクト、エビデンスだけを重視して十分に備えて下さい(^_−)−☆。
